20代や30代の女性でパパ活をしている人は多く、金持ちの男性と数回ほどデートをするだけで、簡単に月10~20万円以上のお小遣いを手にすることができます。

ただ会社勤めの場合、気になるのが副業です。お金の受け渡しをすることになるため、「副業に当たるのでは?」と考えてしまいます。もちろんお金をもらうことになるので副業の一部であることには変わりませんが、パパ活が会社の副業禁止規定に該当することはありません。

つまり副業禁止の会社員だけでなく、法律で副業が明確に禁止されている公務員であったとしても、パパ活をして罰せられることはありません。

この理由としては、パパ活が所得(給料や事業として得たお金)と関係なく、確定申告をする必要がないからです。なぜ、副業禁止のOLや公務員でのパパ活が問題ないのか解説していきます。

副業がバレるのは所得が増え、住民税が多くなるから

勤務先が副業を禁止している会社員や公務員はたくさんいます。こうした人が給料以外に収入を作るとき、心配になるのが「副業禁止に該当するのでは?」ということです。

そうしたとき、なぜ副業がバレるのかを理解しなければいけません。副業がバレる主な原因は住民税です。どこかの店でアルバイトをする場合、バイト先の会社側が税金分を天引きして、あなたの代わりに納税します。

そのためあなたの勤務先としては、「なぜこの給料しか支払っていないのに、住民税が多いのか?」と考えます。こうして、副業がバレます。

またブログ運営や転売などのビジネスを自らする場合についても、確定申告のときに「給与から差引き(特別徴収)」を選ぶと、いま働いている会社への住民税の請求額が多くなります。そのため、副業での確定申告では「自分で納付(普通徴収)」を選ぶのが一般的です。

重要なのは、副業がバレる可能性があるは、あなたの所得が増えるからです。

どこかの店舗でアルバイトをすると給料(給与所得)をもらえます。また自分でビジネスをする場合、事業所得を作ることになります。これら給料(給与所得)や事業所得は所得であり、儲けた分に対して税金を課せられます。こうした種類のお金は副業に該当します。

所得税の確定申告をする義務はない

一方でパパ活はどうかというと、どれだけパパ活で儲けたとしても所得税・住民税に関わる確定申告をする義務はありません。

パパ活では何か男性と契約書を交わすわけではありません。例えば店舗で働く場合、たとえアルバイトであったとしても雇用契約書を結びます。以下のような書類です。

ただパパ活ではこうした正式な契約書はないですし、決まった時間について、どこかの店舗で働くわけではありません。

また個人事業主として何かビジネスをしているわけではありません。「自由恋愛の延長」がパパ活の大前提であり、いわゆる恋人関係と似たものがパパ活です。

恋人同士でお金の受け渡しがあったとき、確定申告する女性は存在しません。同じように、愛人関係にある男女について、男性から女性に月10~20万円以上のお金を渡していたとしても、所得税・住民税の支払いには関係ありません。

愛人としてパパ活をしている以上、お金は確かにもらうものの、中身は恋人関係の延長線上なので確定申告の義務には該当せず、副業にも関わりません。恋人同士でデートしてお金をもらっても副業禁止に引っかからないのと意味は同じです。

厳密には贈与税の申告が必要

このようにパパ活をしても所得は関係ないため、副業禁止の会社員や公務員であったとしても特に問題が起こることはありません。恋人や愛人がデートをしたあと、生活費を支援するために男性から女性にお金を渡すのは普通であり、これを禁止する法律はないからです。

ただ厳密な話をすると、贈与税の支払いは発生します。日本では、年間110万円を超える贈与を受けた場合、贈与税の申告をしなければいけません。なぜ年間110万円超が基準になるかというと、「年110万円までの贈与であれば非課税」と決められているからです。

ただ実際のところ、パパ活をして真面目に贈与税の申告をしている女性はほぼいません。パパ活では現金手渡しのため、会社だけでなく、税務署を含めてバレることがまずないからです。

またパパ活のような愛人関係ではなく、いわゆる一般的な恋人同士であったとしても、男性が女性に対して高額な生活の支援をしているケースがあります。このときについても、特に贈与税を支払っている人などいません。

こうした現状のため、厳密には贈与税の支払い対象になるものの、特に申告しない女性がほとんどというわけです。実際のところお金の情報が税務署に漏れるわけではなく、しかも中身は自由恋愛であるため、副業禁止規定に引っかかることはありません。

現金手渡しの徹底でパパ活はバレない

このように、副業が禁止されている公務員であったとしても問題ないのがパパ活です。ただ日本は閉鎖的な社会であり、たとえ法的に問題がなく副業禁止規定に引っかからないとしても、社内の人にバレるのは微妙です。

そこで、絶対にバレないようにしなければいけません。そのためには、現金手渡しを徹底するようにしましょう。

パパの中には、銀行振込を考える人もいます。ただ、これは危険です。なぜ税務署が税務調査できるかというと、税務署は銀行やクレジットカード会社などすべての金融機関の情報へ自由にアクセスできるからです。

銀行振込の場合、男性から女性にお金が渡っていることが簡単にバレます。そのため、すべてのお金の受け渡しは現金手渡しである必要があります。それが無理なパパの場合、残念ながらお別れするしかありません。

副業禁止のOLや公務員である以上、お金の情報を銀行に残すのはやめましょう。

交際クラブだと、アプリより匿名性が高い

また会社の同僚にバレないようにしなければいけません。そのためには、匿名性ができるだけ高いパパ活サービスを利用しましょう。

パパ活をするとき、このようなサービスとしてはパパ活アプリと交際クラブの二択があります。このときパパ活サービスでは匿名で利用可能であるものの、あなたの顔写真を載せなければいけません。実物の顔写真である必要があり、加工したり別人の写真を利用したりすると、パパはあなたと会ったときに「騙された」と感じ、その場で怒って帰ります。お手当(お小遣い)も貰えません。

そうしたとき、パパ活アプリだと誰でもダウンロードして検索できます。そのため、会社の同僚にバレる可能性があります。

一方で交際クラブの場合、あなたの顔写真は必要であるものの、高額な入会金を支払った本物の富裕層しかログインできません。サラリーマンが交際クラブを利用することはまずないため、そういう意味では交際クラブのほうが匿名性は高いといえます。

参考までに、以下は男性側が閲覧できる交際クラブの会員サイトの一部です。

万が一、バレる可能性があるとすれば、「あなたが勤めている会社の社長がたまたま交際クラブを利用していた」などのケースくらいです。ただ社長としても、交際クラブを利用していることはバレたくないため、あなたに何か伝えてくることはありません。要は、アプリに比べて圧倒的にバレる可能性が低いです。

パパ活を利用するとき、アプリや交際クラブを併用する人は多いです。ただ副業禁止の会社や公務員では、同僚にバレるリスクをできるだけ減らすために交際クラブの利用に絞りましょう。

基本は自由恋愛なのがパパ活

副業でお金を受け取るとき、手に入れたお金の内容はさまざまです。最も身近なのは、給料(給与所得)としてお金を受け取る場面です。これら給与所得や事業所得として儲けた場合、必ず税金の支払いが必要になります。その結果、会社にバレます。副業禁止の会社では、副業禁止規定に引っかかるのです。

一方でパパ活はどうかというと、副業禁止規定に引っかかることはありません。自由恋愛であるのが大前提であり、恋人・愛人でお金のやり取りを禁止する法律はないのです。また、一般的な副業に該当することはありません。

そのため、副業禁止のOLや公務員であってもパパ活をすることができます。ただ法的に問題なくても、副業禁止の状態で会社の同僚に知られるのは微妙です。そこで、正しいパパ活の方法を理解しましょう。

お金は必ず現金手渡しを徹底し、匿名性の高い交際クラブを利用するといいです。これによって、いまの生活に加えて月10~20万円以上のお金がプラスになります。


女性にとって、スキルがなくても誰でも簡単に稼げる方法としてパパ活があります。1回3~4時間ほど、男性と週2回会うだけで、月24~40万円の副収入となります。しかも現金手渡しなので、特に税金を課せられることはありません。

このとき、ほとんどの女性が交際クラブやパパ活アプリを利用してパパ活をスタートします。これらは愛人探しに特化しているサービスだからです。また、出会い系やSNSのように事件に巻き込まれることもありません。

ただ交際クラブやパパ活アプリは無数に存在します。また、利用する媒体によって男性の質や登録人数も異なります。

そこで交際クラブやパパ活アプリを厳選し、実際の私の経験を含めて「利用時の特徴」「展開エリア」「登録者の質」を含めて以下で解説しています。